私たちのつながり
角丸建設は7つの部門から構成されています。その各部門それぞれが互いに刺激・協力し合いながら“つながる”ことにより、様々な化学反応が生まれています。
各部門の紹介と、そこで仕事をする社員の思いを紹介します。
営業部について
営業部はお客様から仕事を頂く最初の窓口であり、会社の顔であるともいえます。
営業マンは上手に話ができないとダメだと思われがちですが、逆に私たちはお客様のお話をよく聞くことが重要であると感じています。
お客様の要望をよくお聞きした上で、要望に沿った案を提案させていただきます。
また、お客様が建設用の土地で悩まれている場合もあります。私たちは建物だけではなく、建築に適した土地の探索や取得仲介についても併せて協力させていただきます。
お客様の要望する建物が完成し、無事に引き渡しが完了したときの充実感は何にも代えがたいものがあります。お客様の要望を的確に聞き分けられる耳を持てるように、今後も研鑽を重ねたいと考えています。
技術部について
技術部は、営業から上がってきたお客様の要望(イメージ)を図面という形に設計する部署です。
その際には、お客様の要望の奥にあるものを掘り下げ、真の要望は何なのかを探るとともに、もっと良い選択肢を提案できないかを考えることにしています。
最近ではインターネットなどで専門的な知識や最新の情報が得られますので、お客様から具体的に素材や材料を指定される場合もあります。
そのような場合でも、それがお客様にとって本当にベストなのかを考え抜き、時には別の素材や材料を提案することもあります。
お客様との打ち合わせでは、完成後のイメージが想像しやすいように、パースや完成模型をご覧いただいたり、専門用語ではなくわかりやすい用語で説明することに心がけています。
技術部では、お客様の要望に沿った、あるいはそれ以上の建築案を提案させていただきます。
管理部について
管理部は、作成された設計図に基づいて費用の積算を行うとともに、協力業者の選定や費用交渉などの業務を行う部署です。
積算の結果は営業部や技術部にフィードバックされ、最終的にお客様の要望に沿った案が決定されます。
私たちには長い年月をかけて信頼関係を築いてきた、気心の知れた仲間ともいえる多くの協力業者がいます。
施工に際しては、この協力業者のネットワークがあるからこそ、難しい施工条件や厳しい工期をクリアし、高品質の建物を予算内で建築することができていると感じています。
総務部について
総務部は、社内が円滑に回るようにサポートする業務を行うとともに、経理業務も担っています。
社員がいきいきと仕事ができるように、陰で支える重要な役割であると感じています。
来客時には窓口に立ちますので、明るく元気な挨拶をするように努めています。
お客様と接する機会は少ないのですが、無事に工事が終了して喜ぶ社員を見たときに、間接的にではありますが自分の仕事がお客様とつながっていると感じられ、一緒にうれしい気持ちになります。
建築部について
角丸建設といえば建築。
工場から倉庫、病院、介護施設、こども園など、様々な建物を建築してきました。
建築部は、施工計画を作成するとともに、協力会社を指揮してお客様の要望する建物を完成させる部署です。
設計に基づいた信頼性の高い建物を工期内に完成させること。
これが建築部の最大の使命ですが、建築の各工程でモノを作りこむことにこだわること、これこそが角丸建設の建築部の伝統となっています。
会社の先輩諸氏が築いてきたこの伝統を若い世代にも継承することで、いつまでもお客様に信頼され、かわいがられる作り手であり続けたいと思っています。
建築部リノベーション課について
リノベーションとは、劣化した建築物を元の状態に戻すだけではなく、耐震性の向上や間取りの変更など、新たな機能や価値をプラスアルファするという意味があります。
リノベーション部は、角丸建設が過去に建設した建物の維持修繕に加え、既存建物の付加価値を向上させるお手伝いをさせていただきます。
お客様の要望に対しては、経験豊富なスタッフが迅速に対応してベストな提案を行います。
土木部について
私たち土木部は、いわゆる「地図に残る仕事」である道路やトンネル、橋梁などの建設に携わるとともに、上下水道の整備や災害復旧工事など、地域の皆様の住みやすさや安全・安心なまちづくりに寄与するのも私たちの仕事です。
現在の社会資本ストックは、高度経済成長期に集中整備され築後50年を経過しているものが多く存在します。私たちは老朽化した各種のインフラに対して、ボンド工法による補修、補強を行い、効率良く維持管理する技術も活用しています。
また近年、急速に進化していく新工法、新技術については勉強会を開き知識の取得に努めています。
今後も「地図に残る仕事」に携われる喜びを感じながら、新たな工法やICT技術のさらなる導入を推進していきたいと考えています。